アメリカとEUの市場ではEV自動車の販売量が踊り場を迎えている。そもそもEV自動車はまだまだ価格が高い。原因はバッテリーだ。バッテリーのコストはEV自動車の40~50%程度を占めている。その結果、価格は1.5倍程度になってしまう。
だから補助金が無ければ、いくら地球環境のためと言っても、競争力を持たない。しかしドイツにおいては2023年にEV自動車の補助金(最大6000ユーロ=96万円)を打ち切った。そして販売台数が急落した。
アメリカにおいてはバイデン政権が実施したEV補助金の動向が注目されている。トランプ大統領は「地球温暖化はフェイクニュースだ！」と言っているので、この補助金を廃止もしくは大幅減額する可能性は高い。
マーケティングには「イノベーター理論」と言われる「製品やサービスが社会に普及していく過程を、購入・利用する人たちの性質にあわせて5つのグループに分類」した考え方がある。イノベーター⇨アーリーアダプター(初期採用者)⇨アーリーマジョリティ(初期大衆)⇨レイトマジョリティ(後期大衆)⇨ラガード(超保守派)と分類される。
アメリカにおいてはEV自動車のアーリーアダプターと言われる「高収入で高感度」層の需要は一巡したと考えられる。ここからアーリーマジョリティと言われる大衆層の需要を喚起しなくては市場は増えない。
しかし、そこには「キャズム」と呼ばれる大きな溝がある。この溝を越えるためには補助金が欠かせないが、動向が読めない。しかもアメリカは道路事情からもガソリン車が非常に強い。EV自動車は、これからは非常に厳しい戦いとなる。
